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電通が「2024年 日本の広告費」を発表、ラジオデジタルは前年比121.4%の34億円へ

毎年恒例の電通による「2024年 日本の広告費」が発表されたのでそちらの一部を紹介します。

2024年(1~12月)における日本の総広告費は、前年比104.9%となる7兆6730億円でした。2021年から4年連続で成長しており、2022年からは3年連続で過去最高を更新しています。背景には、アフターコロナの消費意欲の活発化、世界的なイベントの開催、インバウンド需要の高まりなどを受けた、企業収益の好調があります。2024年初の令和6年能登半島地震に加え、年間を通じて進行した物価高の影響もありましたが、トータルでは先に挙げた好調要因が勝った結果になりました。

電通報 / 「2024年 日本の広告費」解説──3年連続で過去最高を更新。マスコミ四媒体広告費が3年ぶりのプラス成長

日本の広告費は大きく「マスコミ四媒体広告費」「インターネット広告費」「プロモーションメディア広告費」の3つのカテゴリーに分類しています。

今年も順調に数字を伸ばしたインターネット広告費を筆頭に、マスコミ四媒体広告費、プロモーションメディア広告費の3つすべてのカテゴリーが成長しました。特に、近年は減少トレンドとなっていたマスコミ四媒体広告費がプラス成長に転じたのがトピックとなっています。

マスコミ四媒体由来のデジタル広告費

マスコミ四媒体の広告費の減少が続いていた中、電通の調査でも毎年注目しているのが、いわゆる「マスコミ四媒体由来のデジタル広告費」です。前年比117.5%の1520億円に拡大しました。テレビ局やラジオ局による番組配信サービスや、新聞社が提供する新聞の電子版、出版社の雑誌のウェブサイトなどが、このカテゴリーに含まれます。
そうしたマスコミ四媒体由来のデジタル広告は、マスコミ四媒体広告費ではなく、インターネット広告媒体費に含まれます。

新聞デジタル広告費
「新聞デジタル」は、広告単価の低下による影響が大きく、前年比93.8%と、マイナスになりました。しかし、予約型広告は、タイアップ広告で復調がみられ、オンラインセミナーなど“企画型”の広告出稿が増えました。

雑誌デジタル広告費
「雑誌デジタル」は、前年比104.3%と好調に推移しています。

ラジオデジタル広告費
「ラジオデジタル」の広告費は前年比121.4%の34億円と、こちらも着々と伸長しています。前年に引き続き、radikoを含むラジオデジタル広告の需要は着実に高まっています。

ラジオ番組は、放送とradikoだけというわけではなく、Podcastをはじめとする音声メディアでのデジタル展開が高い注目度を維持しています。現在では多くの方が、Podcastなどの音声メディアでコンテンツ(ラジオ番組)を楽しんでいると思われます。

テレビメディアデジタル広告費
「テレビメディアデジタル」は前年比146.3%の654億円と、際立って大きく増加しました。この5年間の伸びだけを見ても顕著なように、インターネット全体の動画シフトを追い風として成長が期待されるカテゴリーです。

今回の紹介は以上です。

それではまた。

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