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BitStarがニッポン放送と連携、ラジオ起点のビデオポッドキャスト提供開始

BitStarがニッポン放送と連携し、地上波ラジオ番組を起点としたビデオポッドキャストパッケージの提供を開始しました。スタジオで番組と映像を同時収録し、YouTubeでのビデオポッドキャスト配信からTikTok・Instagram等での短尺動画展開までを一体で提供。新たな広告接点の創出を目指します。

ラジオ起点の新パッケージを提供開始

インフルエンサーマーケティングプラットフォームを中心に様々な事業を展開する株式会社BitStar(本社:東京都渋谷区、代表取締役 社長執行役員CEO:渡邉拓)は、株式会社ニッポン放送(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:檜原麻希)と連携し、地上波ラジオ番組を起点に、ビデオポッドキャストおよびSNS動画へ展開するコンテンツ制作パッケージの提供を開始します。

本パッケージは、ニッポン放送が制作する単独提供ラジオ番組を起点に、同時収録した映像をYouTubeのビデオポッドキャストとして配信し、TikTok・YouTube Shorts・Instagram Reelsでの短尺動画展開までを一体で提供するものです。ニッポン放送は、2025年度のビデオリサーチ首都圏ラジオ聴取率調査で年度首位を獲得し、2025年のradiko聴取データにおいても月間聴取者数で12か月連続首位を獲得しています。

提供開始の背景

近年、企業のマーケティング活動において、生活者との接点はSNSや動画配信サービスなど多様化しています。とりわけビデオポッドキャストは、音声と映像を組み合わせたコンテンツとして視聴環境が広がり、新たな広告接点としても関心が高まっています。一方で、ブランド認知の向上や商品・サービス理解の促進を目的とした施策では、単発の広告接触にとどまらず、継続的なコンテンツ接触を通じて生活者との関係性を築くことの重要性が高まっています。

ラジオ番組は、音声を通じてリスナーと継続的な関係を築きやすいメディアである一方、視覚的な情報を伝えることには一定の制約がありました。また、radikoのタイムフリー機能や一部のポッドキャスト配信を除き、番組コンテンツが長期的にストックされにくいという課題もありました。

BitStarはこれまで、インフルエンサーマーケティングやSNSマーケティング、コンテンツ制作を通じて、企業・ブランドと生活者の接点づくりを支援してきました。本パッケージでは、ニッポン放送が持つラジオ番組制作の知見と、BitStarが持つSNS動画制作・アカウント運用の知見を組み合わせることで、地上波ラジオ番組を起点に、SNS上でも継続的な接点を生み出す新たな広告コミュニケーションを提案します。

パッケージの内容

本パッケージは、ニッポン放送の地上波ラジオ番組と、BitStarのSNS動画制作・アカウント運用の知見を組み合わせたコンテンツ制作パッケージです。ニッポン放送のスタジオで単独提供番組を収録し、同時に映像も収録します。番組は同局で放送されるとともに、収録時の映像を活用してYouTubeでビデオポッドキャストとして配信。さらに、TikTok・YouTube Shorts・Instagram Reelsで番組公式SNSアカウントから短尺動画を展開します。

これにより、企業は地上波ラジオによる信頼性のある接点に加え、SNS上でも番組との接点を継続的に広げることができます。音声だけでは伝えにくい商品の見た目や使用シーン、出演者の表情やスタジオの雰囲気なども映像で伝えることが可能となります。また、映像内で商品やブランドを自然に見せるプロダクトプレースメントなど、ラジオ単体では実現が難しかった視覚的な広告表現にも対応します。

両社について

株式会社ニッポン放送は、開局70年を超えるフジ・メディア・ホールディングス傘下のラジオ局です。関東1都6県を中心エリアとして番組を放送しており、『オールナイトニッポン』をはじめ全国にネットしている番組や、放送開始60周年の『ニッポン放送ショウアップナイター』など、幅広い層に支持されています。AM・FMのラジオ放送のみならず、アプリ「radiko」や一部番組のポッドキャストからの聴取も可能です。1954年7月15日に開局しています。

株式会社BitStarは、「感情を動かす。世界を動かす。」をミッションに掲げ、インフルエンサーマーケティングプラットフォームを中心に、エージェンシーやプロダクション、コンテンツスタジオ、P2Cビジネスなど様々な事業を展開しています。インフルエンサーデータベース「BitStar Database」は累計アカウント数300万件を超え、約5,000名の企業担当者に利用されています。累計資金調達額は40億円を超え、日本国内に加えインドネシアにも拠点を設立しグローバル展開を加速させています。2014年7月設立です。

参照元:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000493.000015232.html

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