推し活Podcastがメディア化「推し活未来研究所」始動

40〜50代のビジネス層に聴かれてきた推し活Podcastが、ビジネス視点の推し活研究メディア「推し活未来研究所」として本格始動しました。市場データや事例研究、用語辞典などを通じて、推し活市場への参入を検討する企業を支援する狙いです。

「推し活未来研究所」が本格始動

特許取得済みの推し活支援システム「PQuuut(プクート)」を手がける株式会社KAZAORI(本社:東京都荒川区、代表取締役:矢澤綾乃)は、合同会社AIのある暮らし(本社:東京都目黒区、代表:岩本和也)と共同で、ビジネス視点の推し活研究メディア「推し活未来研究所」(https://oshifuturelab.com/)を本格始動しました。所長にはKAZAORI代表の矢澤綾乃氏、運営・編集を担う編集長には岩本和也氏が就任しています。

母体のPodcastは累計15万再生、リスナーの中心は40〜50代

本メディアの母体となっているのは、2025年4月にスタートしたPodcast「推し活未来研究所」です。2026年8月時点で累計再生数15万回を突破しています。リスナーの中心は推し活の当事者ではなく40〜50代のビジネス層で、最多層は45〜59歳の41.1%となっています(自社調べ・2026年8月時点)。番組では、ヒットしたIPやアーティスト、イベントが「なぜ売れたのか」という構造分析を扱っており、最新のアーティストを知らなくてもビジネスのケーススタディとして楽しめる内容が、ビジネス層のリスナーや企業からの問い合わせにつながってきたとしています。

企業の参入を後押しする4つのコンテンツ

「推し活未来研究所」は、次の4つのコンテンツで構成されています。1つ目は「推し活レポート」で、ファンビジネスの成功・失敗事例を全10カテゴリにわたって出典付きで整理する事例研究です。2つ目は「週刊推し活ニュース」で、国内外の推し活関連ニュースや他社の参入動向を毎週総括します。3つ目は「推し活用語辞典」で、基本用語からファン心理、お金・課金に関する言葉まで、8カテゴリ・115語(2026年8月時点、随時拡充)を収録しています。4つ目は「Podcast×テキスト」で、配信60本超のPodcastと連動する記事を通じて、通勤中に音声で聴き、デスクでテキストを確認できる情報収集の動線を用意しています。

拡大する推し活市場と参入企業

株式会社CDGと株式会社Oshicocoが2026年1月30日に発表した「第3回 推し活実態アンケート調査」(15〜69歳の日本在住男女23,125人対象、2026年1月実施)によると、推し活人口は約1,940万人、市場規模は約4.1兆円に達すると推計されています。こうした市場拡大を背景に、クレディセゾンの「推し活課」新設・100億円投資をはじめ、金融・小売・鉄道・デベロッパーなど業界を越えて参入企業が広がっているとしています。

体制:所長・矢澤綾乃氏と編集長・岩本和也氏

所長を務める矢澤綾乃氏は、プロベーシストとしての活動やアイドルプロデュース、イベント制作を経て、現在は推し活支援システム「PQuuut」を企業やプロスポーツクラブに提供しています。自らも推し活市場への新規事業参入をゼロから経験した経営者だとしています。編集長を務める岩本和也氏(合同会社AIのある暮らし代表)は、これまで20以上のYouTubeチャンネルをプロデュースし、累計登録者数50万人・累計再生数1億回を超える実績を持ちます。「日経クロストレンド」「教えてAI byGMO」主催の「実践! マーケティングAIプロンプト&GPTsコンテスト」では、AIツールを用いた6作品が入賞し、金賞2作を含む6冠を達成しています。

英語版『The Oshi Lab』も展開

2026年4月からは、英語版メディア『The Oshi Lab』(https://oshikatsu.substack.com/)の配信も開始しています。タグラインは「The insider voice of Japanese fandom economy.(日本の推し活経済を、内側から語る)」で、配信開始以降、海外の大手報道機関や海外大学の研究者からも問い合わせが寄せられているとしています。

今後の展開と運営会社について

今後は、独自アンケートに基づく調査記事の拡充や、研究者・プロデューサー・IPホルダーの実務者などファンカルチャーの第一人者へのインタビュー連載、企業向けのリアルセミナー・勉強会の開催も予定しています。運営元の株式会社KAZAORIは2023年7月設立で、特許第7527700号の「PQuuut」の開発・運営のほか、推し活コンサルティング、メディア運営などを手がけています。同社は「推し活EXPO」の出展社・製品検索サイトにおいて、2026年6月5日時点のアクセスランキングで第2位となっています。

参照元: https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000005.000141576.html